借金返済は辛い　〜考え方を変えないとずっと同じ状況かも？〜

借金返済は長く辛い道のりですよね。お金に関する悩みが四六時中つきまといます。

厳しい言い方ですが、辛いからといって借金返済から目を背けていると、金銭的にも精神的にも追い詰められていくだけです。

借金問題は「早期解決する」という考え方が何よりも重要です。

法的に借金を減らしたり、利息を減らすなど、今すぐにできる借金対策はいくつもありますので、一度解決の道をじっくり考えてみてはいかがでしょうか。

借金返済が辛いと感じたら

借金返済が辛いと感じたら、1人で悩まず弁護士や消費者センターなどに相談してみてください。

今まで誰にも相談できなかった結果、辛い状況に陥っているのではないでしょうか。

精神的なダメージの軽減だけでなく、解決へのアクションプランが明確になります。

一人で解決しようとして、新しい借金を重ねたり、支払い遅延してしまったりすることはデメリットでしかありません。

まずは自身の状況を理解して、どんな状況に陥っているのか確認してみてください。

借金問題における危険信号7パターン

借金問題の危険な状況というのは、大まかに7パターンあるでしょう。

以下のパターンに当てはまっているのであれば、現在の辛い状況が延々と続く可能性が高いです。

なかには、まだ大丈夫だと思っている方がいるかもしれませんが、借金において「まだ大丈夫」と考えるのは危険です。

そもそも借金をしている状態は、自身の財産や収入を超えた支出をしてしまっていることから起因しています。

まずは自身の状況と照らし合わしてみてください。

返済して借り入れをしてを繰り返している

まず返済して借り入れをしてを繰り返している方は、危険な状態といえるでしょう。

たとえば限度額満額まで借り入れしている方の場合、追加の借り入れができませんよね。

生活が苦しいからといって、返済した金額をすぐ借り入れしていると、元金が一切減りません。

つまり、ずっと利息のみを支払い続けることになり、トータルで損をし続けることになります。

「いつか大きな金額で返済しよう」と不確定な未来に身を委ねてしまうことがよくありますが、現実的ではありません。

現在の自分の収入状況から、返済計画に落とし込み、1年後にはいくら元金を減らせるかという計算をしてみましょう。

3社以上から借り入れしている

3社以上から借り入れしている場合は、利息を返済するだけの生活に陥っているのではないでしょうか。

複数の業者から借金をしていて、返済が困難になっている状況を多重債務といいます。

（引用元：多重債務とは|一般社団法人 全国銀行協会）

「何社以上から借り入れしていれば多重債務者」という決まりはありませんが、3社以上であれば、生活は苦しいのではないでしょうか。

返済困難になっている状態が多重債務にあたるので、現在借り入れが3社未満だとしても、安心できません。

自分がいくら借金しているか覚えていない

自分の借金総額を把握していない場合も危険信号です。

毎月請求された金額を返済するだけでいっぱいいっぱいで、残りの借金を計算する余裕がないからです。

つまり、計算できないほどの借金を抱えている可能性があります。

少額の借金であれば、簡単に計算できるはずです。

毎月返済できていたとしても、借金額を覚えていない状況に陥っているなら、やばい状態といえます。

毎月の返済で生活が苦しい

毎月の返済で生活に支障をきたしている、またはギリギリの生活になっているのは危険な状態です。

返済で生活が苦しくなると、ほとんどの方は新たに借金をしてしまいます。

一時的に生活は楽になるかもしれませんが、あくまで一時的でしかありません。

さらに借金を積み重ねることになるので、多重債務の道へ進んでしまいます。

返済が遅れている

毎月の返済が遅れているのは、とても危険な状態です。

返済が遅れていればその分利息が増え、結果的に生活が苦しくなります。

また、そのまま返済を放置すると、最悪の場合裁判に発展する可能性も考えられるでしょう。

どんな場合においても返済が遅れることはよくありません。

返済に手が回らない、返済できないなどの状態は、今すぐ対策しなければいけないやばい状態です。

督促状が来ている

督促状が来ているなら、今すぐ専門家に相談してください。

基本的には督促状が送られてくる前に、電話や郵便が送られてきます。

電話や郵便で対応した場合、督促状は送られてきません。

電話や郵便を無視した場合に、簡易裁判所を通した「支払督促申立書」が送られてきます。

さらに、支払督促申立書を放置すると、財産を差し押さえられる可能性があるので、とてもやばい状態です。

今すぐに対策を考えましょう。

借金額が返済能力を超えている

借金が苦しいと感じているのは、借金が返済能力を超えているからかもしれません。

貸金業法では、年収の三分の一を超える金額を貸付できないという「総量規制」が定められています。

しかし、総量規制はあくまで貸金業者のみで、ローンには適用されません。

借入残高が年収の3分の1を超えていても、 以下の借入れは可能。

住宅ローン、自動車ローン

有価証券担保貸付け、不動産担保貸付け 等

（引用元：貸金業法改正等の概要|金融庁）

ローンも含めると、年収三分の一以上の借金をしている方は多いです。

返済能力を超えていれば、もちろん借金の返済は辛いものになっていきます。

100万円以上の借金は注意

どのくらいの借金がやばいのか、という決まりはありませんが、大体100万円以上の借金になると返済は苦しいものになっていきます。

100万円と聞いて「その程度」と思った方は要注意です。

100万円はその程度の金額ではありません。

100万円以上の借金が、どれほど苦しいものなのか解説します。

利息が高額

どんな金融業者でも必ず利息は発生します。

金利は金融業者によって異なりますが、100万円を超えると利息だけでもかなりの金額です。

例として、金利15％の場合を見てみましょう。

毎月4万円返済していた場合でも、20万円もの利息を払わなければいけません。

毎月1万5000円なら、100万以上が利息に充てられます。

つまり100万円借りて、実質200万円返済しなければいけないのです。

「毎月の返済が1万5000円なら……」と安易に考えてしまう方がいますが、その分の利息は安いものではありません。

返済が長引く

100万円借金した場合、返済にかかる期間は決して短くありません。

金利15％の場合、どのくらいの期間がかかるか見てみましょう。

毎月4万円返済しても、約3年もかかります。

1万5000円返済した場合は約12年です。

軽い気持ちで100万円借金すると、10年以上返済生活が続きます。

これが1社ならまだ良いですが、数社から借り入れしている場合、月数万円の返済が10年以上です。

金銭感覚が麻痺しやすい

100万円以上の借金をすると、人は金銭感覚が麻痺しやすくなります。

たとえば借金をしていない状態で1万円借金する場合、抵抗を感じる方が多いでしょう。

しかし100万円借金した状態で新たに借金をする場合、「1万円程度なら」と考えてしまいやすくなるのです。

この状態を、行動経済学では「感応度逓減性（かんのうどていげんせい）」といいます。

感応逓てい減性（既に損失が発生している場合は追加の損失の痛みは小さいこと）。

（引用文献：桜井 健夫(2017)．行動経済学を使って考える消費者トラブル　国民生活. ウェブ版 : 消費者問題をよむ・しる・かんがえる / 国民生活センター 編，61，8-11．）

金銭感覚が麻痺すれば、その分自分の立場を安全だと考えてしまいやすいです。

もちろん100万円未満の借金で同じように考えてしまう場合はありますが、特に100万円以上になると金銭感覚が麻痺しやすくなります。

リボ払いはとくにやばい

借金のなかでも、一番気を付けなければいけないのが、リボ払いです。

リボ払いは借金の長期化につながり、多重債務のきっかけになります。

「リボ払いは便利なシステム」と思っているなら、大間違いです。

借金で苦しいと感じている方の多くは、リボ払いが原因になっています。

リボ払いの仕組み

リボ払いは、毎月一定額の返済で借り入れできるシステムです。

たとえば100万円借りた場合、返済額は以下のようになります。

一括払いや分割払いの場合、借りた分だけ次月の返済額が大きいです。

しかし、リボ払いの場合、100万円借りても返済額が少額なので、安易に手を出してしまいます。

元金が減りにくい

リボ払いがやばい理由は、元金が減りにくい部分にあります。

毎月2万円返済した場合、元金に充てられるのは7000円ほどです（金融業者の金利によって異なる）。

本人は2万円返済したと思ってしまいますが、実際の返済額は7000円程度なので、なかなか元金は減りません。

支払いが長期化しやすい

リボ払いでは、毎月の元金に充てられる返済額が少ないので、支払いが長期化しやすいです。

100万円借金して毎月2万円返済、7000円元金に充てられた場合、10年以上かかってしまいます。

「いつか返済できるだろう」とリボ払いで返済していても、なかなか完済に至りません。

気付かずリボ払いにしているケースに注意

なかには、リボ払いしていると気付かないケースがあります。

一般的にカードの初期設定は一括払いです。

しかし、カード会社によっては初期設定がリボ払いだったり、リボ専用カードだったりするケースがあります。

本来一括で返せるはずだった金額がリボ払いになっていると、余計な利息を払っていたことになるので、借り入れする際には注意しなければいけません。

借金で苦しいと感じると精神的負担が大きい

借金で苦しいと感じると精神的な負担が大きくなり、最悪の場合、自殺に追い込まれます。

自殺まで追い込まれるパターンは多重債務者に多いです。

精神的負担を軽くするためにも、借金を一人で抱え込んではいけません。

少しでも苦しいと感じたら、専門家に相談しましょう。

頼れるパートナーが一人でも見つかれば、精神的負担は軽くなります。

借金による自殺者数

多重債務が原因となる自殺者は、平成29年度の調べによると656人です。

多重債務が原因と見られる自殺者数

（引用元：多重債務者対策を巡る現状及び施策の動向|首相官邸ホームページ）

多額の借金は精神的に追い詰め、最悪自殺にまで追い込みます。

必ずしも精神的負担が原因とは限りませんが、借金による精神的な負担も自殺の原因となっているでしょう。

借金が原因でうつ病になるケース

借金で苦しいと感じている場合、うつ病になるケースがあります。

完済するまでの苦しい状態は、常にストレスを感じている状態です。

常にストレスを感じていると、うつ病になりやすくなります。

また、うつ病になってしまうと仕事に行けなくなり、収入が減ることも考えられるので、結果的に借金がたまってしまうでしょう。

うつ病になる前に相談するのが一番良いですが、「うつ病かも？」と感じたらすぐに専門家に相談してください。

借金が苦しくてもやってはいけない行動

借金が苦しいと、その場限りの行動にでる場合があります。

しかし、借金はその場限りでどうにかなるものではありません。

いくら苦しいと感じても、以下で解説する行動はしないでください。

今よりも、さらに自分を苦しめるだけです。

借金のための借金

返済ができなくなった方の多くは、借金のために借金をしてしまいやすいです。

主に以下の場合に新たな借金をしてしまいます。

• A社へ返済分の借金
• 借金返済によって足りなくなった分を借金

どちらのパターンも、してはいけない借金です。

その場だけ乗り切ったように感じますが、結果的に新しい借金が残るだけで、お金が増えたわけではありません。

借金のための借金は、自分の首を締めるだけです。

督促の無視

督促の無視は絶対にしないでください。

督促とは、督促状が通達されたときではありません。

正確には、催促の時点で「督促」です。

督促を無視すると、督促状が届き、さらに督促状を無視すると財産の差し押さえになる可能性があります。

督促状が来てから行動するのではなく、督促状が来る前に対応してください。

いくら苦しいと感じていても、無視してはいけません。

借金が辛いと感じたらするべき対策

借金が辛いと感じたら、悩むだけではなく対策を考えましょう。

一人で悩んでしまうと、精神的負担が大きくなるので、基本的には誰かに相談することを考えてください。

また、専門家への相談も視野に入れましょう。

専門家へ相談すれば、債務整理や過払い金請求など、法的な対策も進められます。

現在借金で、「辛い」「苦しい」と感じているなら、すぐに相談してください。

固定費削減

自分でできる対策は、固定費の削減、見直しです。

毎月の固定費を削減すれば、浮いた分を返済に充てられます。

以下のような固定費を見直してみてください。

• 必要な保険の見直し
• 格安SIMへの乗り換え
• 各種料金プランの見直し

特にインターネット環境などは、契約時にすすめられたオプションに加入し、全く使っていないものなどがあります。

固定費を見直すだけでも、数千円～数万円浮かせられるでしょう。

親しい人に相談

一人で悩んでいるならば、まずは親しい人へ相談しましょう。

結婚しているなら、まずはパートナーへ相談してください。

借金は一人で抱え込めば抱え込むほど、深刻になっていきやすいです。

相談するタイミングを逃すと、ズルズル借金地獄にハマってしまうでしょう。

借金地獄に陥る前に、まずは身近な人に相談してください。

公的支援制度の活用

苦しい状態に陥っているときは公的な支援制度が活用できます。

無利子の融資や保険料や税金の支払い猶予、免除などが可能です。

公的支援制度は、主に以下のものがあります。

• 生活福祉資金貸付
• 住居確保給付金
• 生活保護

各区役所で相談できるので、まずは一度相談してみてください。

おまとめローン

数社から借り入れしているなら、おまとめローンを検討してみましょう。

おまとめローンは、借金を1本化する方法で、数社の借金を1本にまとめられます。

最終的な利息は高くなってしまいますが、月々の利息負担が軽くなり、精神的な負担も軽くなるでしょう。

ただしおまとめローンは返済専用のローンなので、新たな借り入れはできません。

返して借りてを繰り返さないためにも、おまとめローンはおすすめです。

債務整理

債務整理は、3つの方法があります。

債務整理と聞くと、自己破産のイメージが強いかもしれません。

しかし、債務整理には裁判所を通さない方法もあります。

以下のような方は、債務整理を検討してみましょう。

• 督促を止めたい
• 借金を返せる目処が立たない
• 確実に借金が返せない

任意整理

任意整理は、債権者と協議の場を持ち話し合いする方法で、裁判所を通さずに手続きできます。

裁判所を通さない分短期間で済みますが、借金の減額はそれほど期待できません。

多くの場合、利息減額程度です。

また、任意整理をした場合、今後5年間の借り入れはできなくなります。

個人再生

個人再生は、3年～5年の返済計画書を提出し、裁判所に認めてもらう方法です（原則3年、特別な事情がある場合5年までの長期分割弁済が認められます）。

個人再生の対象は以下の方に限られます。

・借金が返済能力を超えている

・債務総額5000万円以下

ただし個人再生で可能なのは、あくまで借金の減額です。

減額後も返済を続けていかないといけません。

自己破産

自己破産は、借金を全額免除にできます。

自己破産は支払い不能状態の方が対象です。

この法律において「支払不能」とは、債務者が、支払能力を欠くために、その債務のうち弁済期にあるものにつき、一般的かつ継続的に弁済することができない状態（信託財産の破産にあっては、受託者が、信託財産による支払能力を欠くために、信託財産責任負担債務（信託法（平成十八年法律第百八号）第二条第九項に規定する信託財産責任負担債務をいう。以下同じ。）のうち弁済期にあるものにつき、一般的かつ継続的に弁済することができない状態）をいう。

（引用元：破産法|e-Gov）

現在の資産や今後の収入などを判断し、完済が不可能な場合に適用されます。

あくまで支払い不能かどうかが条件なので、借金の額は関係しません。

ただし、自己破産には以下のデメリットがあります。

• 今後5年間～10年借り入れ不可
• 裁判手続き中の長期旅行や引っ越し不可
• 免責決定まで一部就けない職業がある

デメリット部分も加味した上で、自己破産を検討しましょう。

専門家へ相談

専門家へ相談する場合、さまざまな方法があります。

弁護士はもちろん、自治体などでも相談を受け付けているので、相談しやすい場所を選びましょう。

相談では、手続きの案内をおこなってくれます。

督促の停止や専門的な手続きの代行は、相談後に弁護士や司法書士に依頼してください。

法テラス

法的なトラブルを解決してくれる、国の総合案内所です。

法的なトラブルなら、お金以外の相談も可能で、お金の相談は「民事法律扶助業務」にあたります。

民事法律扶助業務では、無料で30分ほど相談可能です。

必要な場合は弁護士や司法書士の紹介、費用の立て替えまでおこなってくれます。

各自治体の無料相談

自治体窓口では、地域の弁護士を招いた無料相談をおこなうことがあります。

開催される日程は各地域によって異なるので、広報誌などでチェックしましょう。

相談時間は30分前後です。

債務整理の手続きをおこなう場合は、無料相談ではなく、弁護士と契約して進めなければいけません。

消費生活センター

多重債務などのトラブルを専門的に受け付けているサービスです。

気軽に相談できる消費者ホットラインがあるので、まずは気軽に相談してみましょう。

あくまで相談のみになりますが、法的な手続きが必要な場合は、弁護士を紹介してもらえます。

各都道府県別に消費生活センター窓口があるので、お住まいの地域の消費者生活センターに相談してみてください。

生活支援相談所

生活支援相談所は、お金に関する悩みを相談できるサービスです。

多重債務や借金などだけではなく、以下のような相談もできます。

• 生活に困っている
• 住む場所がない
• 家計が厳しい
• 失業して支払いができない
• 仕事が見つからない

各地域に問い合わせ窓口があるので、地域の生活支援窓口を検索してみてください。

あくまでアドバイスがメインなので、法的な手続きまではサポートしてくれません。

弁護士無料相談

法的な手続きを考えているなら、弁護士へ相談しましょう。

特に債務整理を考えているなら、弁護士へ相談した方が早いです。

時間は限られますが、相談だけなら無料の弁護士事務所があります。

まずは現在の自分の状況を説明して、どの方法が良いか相談してみてください。

貸金業相談・紛争解決センター

貸金業相談・紛争解決センターは、日本貸金業協会が運営するサービスです。

ヤミ金への対処法や契約内容確認などの一般相談から、多重債務や借金の整理などの債務相談、さらに貸金業に関するトラブルなどの苦情まで幅広く受け付けています。

生活再建支援カウンセリングや家計の見直しも無料です。借金に関する相談なら、対応してもらえるでしょう。

過払い金請求

過払い金請求は、払い過ぎた利息が戻ってくる制度です。

ただし、過払い金請求はすべての人が対象ではありません。

• 平成18年（2006年）以前に契約した場合は、違法金利の可能性が高い=過払い金が発生している可能性が高い
• 平成19年（2007年）に契約した場合、契約の時期・金融会社による
• 平成20年（2008年）以降に契約した場合、改正後なので過払い金が発生している可能性は低い

うまくいけば過払い金だけで完済できる場合があります。

一人で悩まずまずは相談

借金が辛いと感じているなら、まずは相談してください。

一人だけでも頼れる人ができれば、精神的な負担は和らぐでしょう。

もちろん相談するだけではなく、対策も考えてください。

今すぐ借金の減額、免除を考えているなら債務整理を検討すると良いでしょう。